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本論文は多様な日本文化に露出されている中高等学校日本語学習者を対象とする日本語教育の現況を把握する目的で、首都圏中高等学校の日本語教科の教授·学習方法の実態を調査したものである。その結果は次のように整理できる。1. 日本語教師は男性より女性の比率が高く、年齢層は若いほうである。大学で日本語教育を専攻した教師の比率は低い。また修士以上の学歴者が57.5%で教師の研究意欲は高い。それに、日本語教師は多くの学校で二人を越えないことが分かった。2. 高校では大韓教科書の選択が一番多かった。また、多くの教師は教科書を再構成しており、副教材使用率も60%ぐらいで高いほうである。教室にコンピューターのような教育施設が不充分な学校が27.5%もあった。3. 意思疎通基本表現の授業での活用率は高いが、教師と学習者の日本語駆使時間は短い。これは教師の説明式授業ではなく意思疎通能力向上のための授業運営の必要性を暗示していると言える。4. 多様な外国語教授法は活用されておらず、学習者個人能力別指導もあまり行われていない。しかし、ゲームやロールプレー、小グループ調査発表のような協同学習や発見学習は多く活用していた。それにICT関連媒体や多様な学習資源、インターネット資料などの授業での活用は活発であった。5. 試験問題はすべての教師が直接製作していた。しかし、評価結果は次の段階の教授学習には反映されているが、学習者の個人指導には反映されていないのが分かった。6. 日本語教師を対象とする教育現場で必要とする多様な補助資料製作に関する教育が必要であり、教育用補助資料の共有環境が定着しなければならないと思われる。


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the Japanese education in the secondary educational organization, a Japanese teacher and learners, a teaching and learning method, a curriculum, a investigation into the actual conditions