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本研究では、友人同士の雑談に現れた問題解決の連鎖を対象として、問題解決案に対する不同意の直後の解決案提示者の反応を、不同意表明の発話の伝達内容及び言語形式に着目して分析を行った。その結果、本研究のデータにおいて、不同意の直後に解決案提示者が<妥協>した事例では、不同意の表明が、解決案にとって不利な情報の提供や、その解決案が一般的には考えにくいものであることを示す情報の提供によって行われており、正しい解決案としての可能性が低められていた。また、不同意表明の際に終助詞「よ」が用いられ、自らを「情報を持っている者」、相手を「情報を持っていない者」とする位置づけがなされており、そのことによって相手のそれ以上の反論を許していなかった。一方、不同意の直後に解決案提示者による解決案の<説明>が行われた事例では、不同意の表明が、聞き返しによる修正要求や、根拠を述べないで否定するなど、解決案に不同意であることだけを示すものであった。したがって、不同意を受けた会話参加者は、解決案をより詳しく説明することが可能となっていた。