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日本の宗敎は宗敎政策朴奎泰日本宗敎は明治維新以後宗敎地形および宗敎政策においてしい地殼變動を余儀なくされた。明治維新以前の日本では、神道と佛敎との融合(神佛習合)をベスにしつつ、そこに儒敎が組加えられ相互役割を分擔していた。これにし明治維新以後の近代日本における宗敎地形は、神道と佛敎との分離(神佛分離)、神社神道を中心にした國家神道のシステム、佛敎學の形成、キリスト敎(改新敎)の傳來、新宗ブムなどの特徵をもつ。そうした變化がいかに深刻で根本的なものであったかという点は今日神社をみてもよくわかる。要するに、明治維新によって國家權力による宗敎地形の强制的な再配置が行われたわけである。その結果、日本の神社は祭神の名前から儀式全般にいたるまで全面的に變形されざるを得なかった。他方宗敎政策の變化については、何よりもまず明治維新以來政敎分離および信敎の自由という原則に立脚した近代的な宗敎法の導入や施行とのような根本的な特徵を取り上げることができよう。たとえば、近代以後日本の宗敎政策における變化は、認可主義が核心にあった宗敎團體法(1939年)、準則主義にもとづいた宗敎法人令(1945年)、認證制度を基盤としている宗敎法人法(1951年)などを中心に行われてきた。こうして、このころは1995年のオム眞理敎事件以後宗敎團體にする監督や管理につき、憲法の組みのなかにおいてそれを最大限强化する方向で宗敎法人法の適用が改編していく傾向にある。本考の目的は、このような日本宗敎の變化に注目しながら、まず日本宗敎の槪略的な歷史や現況をまとめたうえで日本における宗敎政策の特徵や問題點について檢討することにある。